サステナビリティのマークとは?認証の種類や意味を知り取り組もう!

近年、サステナブルな商品やサービスが注目を集めています。
ただ、サステナブルに関する商品は数多くあり、選び方などがよく分からない方も多いのではないでしょうか。
このようなサステナブルに対応した商品には、サステナビリティの認証マークが提示されています。
この記事では、サステナビリティの認証マークとは何かについてや、その種類や意味、メリットなどについて解説します。
認証マークの種類や意味を知り、取り組んでみてください。
目次
サステナブル認証マークとは
サステナブル認証マークとは、製品や企業の公式サイトなどに載せられているマークのことで、その企業や製品が正しく環境や社会的配慮をしていることを証明しています。
サステナブル認証マークは、日本だけではなく世界中にいくつもの種類があり、それぞれ第三者機関などによる厳しい基準に基づいた審査がおこなわれ、クリアしたもののみが使用可能です。
環境分野だけでなく、オーガニックやフェアトレードなど、さまざまな分野に、サステナブル認証マークは存在します。
このような認証マークは、消費者が商品を選ぶ際のポイントの一つになります。
消費者としては、製品を手に取るだけでは生産の背景が見えず、生産過程で人権侵害や環境破壊などの可能性があるかどうかは判断できません。
認証マークが製品についていることで、その判断ができるようになります。
なお、サステナブル認証マークは、サステナブルラベル、エシカルマーク、SDGs認証マーク、環境マークなどと呼ばれることもあります。
サステナブル認証マークのメリット

現在、さまざまな企業がサステナブル認証マークを取得していますが、ここではサステナブル認証マークのメリットについて解説します。
まず、サステナブル認証マークがついていると、その企業が社会や環境に配慮しているということが分かりやすくなります。
特に、国際基準をクリアした認証マークであれば、グローバル基準でサステナブルな商品であるとアピールすることが可能です。
また、企業がサステナブルをアピールしていても、それが正しいかどうかは判断できません。
その判断の助けになるのがサステナブル認証マークです。
認証マークがあれば、少なくとも設定した基準を満たしているため、消費者側としても分かりやすいというメリットがあります。
このように、企業側にとっても消費者側にとってもサステナブル認証マークはメリットになるのです。
SDGs活動につながる認証マークの一覧
現在、SDGs活動につながる認証マークには、多くの種類があります。
ここでは、その認証マークの中から、主要なものをいくつかご紹介します。
MSC認証
「MSC認証」は、イギリスのロンドンに本部がある国際的な非営利団体のMarine Stewardship Council(海洋管理協議会)の認証マークです。
MSC認証は海洋生物が対象の認証マークで、この認証があれば、海の自然環境や水産資源に配慮していて、持続可能な漁業で獲った天然の水産物であるということが証明されます。
現在、魚を獲りすぎたことで、魚の数が以前よりも減少しており、1970年と比べると約50%程度減っていると言われています。
ただ、魚は発展途上国の食糧となっている側面があるため、漁業を禁止することはできません。
そこで、MSC認証などの取り組みで、漁業の持続可能性を高めると同時に、海洋の環境保護について考慮する必要があります。
MSC認証の対象商品
MSC認証の対象商品としては、すべて水産業関連のものです。
MSC認証がされていれば、MSCの厳格な規格に適合し、水産資源と環境に配慮した持続可能な漁業であることが分かります。
日本でのMSC認証の対象商品としては、
- 北海道漁業協同組合連合会のホタテガイ垂下式漁・桁網漁業
- 明豊漁業株式会社、石原水産株式会社のカツオ・ビンナガマグロ一本釣り漁業
- マルト水産株式会社のカキ垂下式漁
- 株式会社臼福本店のタイセイヨウクロマグロはえ縄漁業
- 尾鷲物産株式会社のビンナガマグロ・キハダマグロ・メバチマグロはえ縄漁業
- 近海かつお一本釣り漁業国際認証取得準備協議会のカツオ・ビンナガマグロ一本釣り漁業
- 伊藤忠商事のカツオ・キハダマグロまき網漁業
などがあります。
参考記事:MSC認証
ASC認証
「ASC認証」は、WWF(世界自然保護基金)などの支援により2010年に設立された、国際的な非営利団体のAquaculture Stewardship Council(水産養殖管理協議会)の認証マークです。
MSC認証は天然の水産物が対象ですが、ASC認証は養殖の水産物が対象です。
ASC認証の対象となっている魚介類は、
- サケ
- ブリ・スギ類
- 淡水マス
- シーバス・タイ・オオニベ類
- ヒラメ
- 熱帯魚類
- ティラピア
- パンガシウス
- 二枚貝(カキ、ホタテ、アサリ、ムール貝)
- アワビ
- エビ
- 海藻
の12魚種となっています。
ASC認証の対象商品
ASC認証の対象商品は、上記で解説した12種類の魚介類です。
商品化されているものの具体例としては、
- 骨取りサーモントラウトの塩焼き
- ノルウェー産アトランティックサーモン
- えびフライ
- 活〆真鯛(養殖)
- バナメイえび
- 尾付えびのチリソース和え
- 尾付えびのマヨソース和え
- 塩分30%カット減塩銀鮭
- あさりのガーリックバターソース
などがあります。
参考記事:Aquaculture Stewardship Council
FSC®
「FSC認証」は、FSCと呼ばれる国際的な森林管理協議会が、正しく管理された森林から産出した木材などを認証するマークです。
持続可能な森林の利用と保護を目指す制度となっています。
FSC認証マークがあれば、その商品は森林保護に貢献しているということが保証されています。
FSC®の対象商品
「FSC認証」の対象商品としては、
- 紙袋
- 紙パック飲料
- トイレットペーパー
- 紙ストロー
などがあります。
商品を買ったときに入れる紙袋は、百貨店やマクドナルド、スターバックス、ユニクロ、無印良品などが、FSC認証がついたものを採用しています。
また、紙パック飲料で使う紙パックにもFSC認証がついたものがあり、具体的には森永乳業の「ピクニック」、キリンの「トロピカーナ」、マルサンの豆乳飲料、生協の「黒酢ドリンク」などがあります。
カゴメでは、200mlのすべての紙パックがFSC認証マーク付きです。
他にも、トイレットペーパーにもFSC認証がついたものがあり、ネピアは2011年からFSC認証紙を使用しています。
近年使用することが増えている紙ストローも、スターバックスやガストなどでは、FSC認証付きのものが採用されています。
参考記事:FSCジャパン
レインフォレスト・アライアンス
「レインフォレスト・アライアンス」は、1987年にニューヨークで設立された国際的非政府組織が、熱帯雨林を維持する目的で設定した認証マークです。
熱帯雨林の維持の他、野生動物、水資源などの保護、当該地域で働く従業員の労働環境向上を目指しています。
認証マークがあれば、森林保護と生態系の保全に貢献していることが分かります。
現在、およそ700万ヘクタール以上の農地がレインフォレスト・アライアンスの認証の下で、持続可能な方法で管理されています。
レインフォレスト・アライアンスの対象商品
レインフォレスト・アライアンスの対象商品は、
- UCC
- キーコーヒー
- ローソン
- キリン
などが販売しています。
UCCでは、ジャマイカにある自社直営農園「UCCブルーマウンテン直営農園」がレインフォレスト・アライアンス認証を取得していて、環境保全と労働環境の改善をおこないながらコーヒーを栽培しています。
キーコーヒーでは、レインフォレスト・アライアンス認証の農園でつくられたコーヒーを取り扱い、ローソンで販売している「マチカフェコーヒー」が採用しているのは、レインフォレスト・アライアンス認証農園産のコーヒー豆のみです。
キリンでは、「午後の紅茶」の茶葉を生産しているスリランカの紅茶農園が、レインフォレスト・アライアンス認証を取得するよう支援しています。
参考記事:レインフォレスト・アライアンス
国際フェアトレード認証ラベル
「国際フェアトレード認証ラベル」は、フェアトレードの仕組みを採用している商品に付けられる認証マークです。
フェアトレードとは、発展途上国で生産された商品を適正な価格で販売することを目指す仕組みです。
価格が安く高品質な商品には、生産者や労働者に正当な賃金を払わないケースや、生産効率を上げる目的で過剰な農薬を使用するなどのコスト削減をしている場合があります。
このようなケースをなくすため、適正な価格で商品を販売することで、生産者の生活や環境を守っています。
国際フェアトレード認証ラベルの対象商品
「国際フェアトレード認証ラベル」の対象となっている商品には、
- コーヒー
- カカオ
- 生鮮果物
- スパイス・ハーブ
- 蜂蜜
- ナッツ
- オイルシード・油性果実
- 加工果物・野菜
- サトウキビ糖
- お茶
- 野菜
- 穀類
- 繊維
- 花
などがあります。
現在、国際フェアトレード認証ラベルが付与された商品は、世界中で1436個あり、多くの企業が参入していて、このような企業は今後さらに増加することが予想されています。
参考記事:フェアトレードジャパン
GOTS
「GOTS」はThe Global Organic Textile Standardの略で、オーガニック繊維について、生産・製造・販売の工程の取り扱いを定めた世界基準です。
GOTSの認証を受けるためには、オーガニックコットンを原料の全体の70%〜100%使用することが必要です。
オーガニックコットンは普及している量が少ないことから、商品が高額になる傾向があります。
GOTSの認証は基準が厳しく、価格が高くなるため、普及させるのが難しい点がありますが、その分消費者からの信頼は高くなっています。
GOTSの対象商品
GOTSは基準が厳しい認証ですが、国内でもGOTS認証を取得した商品がいくつか存在します。
TENERITA(テネリータ)は、日本で最初にGOTS認証を取得したブランドです。
avanti(アバンティ)のオリジナルブランドのPRISTINE(プリスティン)では、全商品が国産のオーガニックコットンです。
nanadecor(ナナデェコール)は、原綿での認証、生地までの認証、商品までの認証と、商品により認証が分かれています。
skinaware(スキンアウェア)では、GOTS認証の他にもさまざまな認証を取得しているのが特徴で、染色には化学染色でなく、ボタニカルダイを使用しています。
参考記事:GOTS
OCS
「OCS認証」は、原料から製品になるまでのすべての過程を追跡し、その商品がオーガニック繊維を使用していることを証明するマークです。
OCS認証には段階があり、オーガニック原料が5%以上の場合が「OCS Blended」、95%以上の場合が「OCS 100」になります。
先程ご紹介したGOTS認証より基準が低いため認証を受けやすく、オーガニックコットンの割合が低くても問題がないため、価格がリーズナブルなものが多くなっています。
OCS認証は、基準が低いため信頼性も低くなりますが、価格がリーズナブルなためオーガニックコットンの普及につなげることが可能です。
OCSの対象商品
OCS認証を取得した商品としては、糸、生地、衣類などの繊維商品に多く存在します。
GOTS認証とは異なり、オーガニックコットンの割合が少なくても認証を受けられるため、リーズナブルな価格のものが多いのが特徴です。
参考記事:Textile Exchange
有機JAS
「有機JAS認証」は、その食品が有機栽培により作られていることを証明する認証マークです。
堆肥などによる土づくりをおこない、2年〜3年以上の期間は、禁止されている化学肥料や農薬は使わないことが基準となっています。
さらに、遺伝子組み換え技術を利用しないというルールがあります。
これらの基準を満たしたもののみが、有機JAS認証を取得することが可能です。
有機JASの対象商品
有機JAS認証の対象商品には、有機農産物、有機畜産物、有機加工食品、有機飼料の4種類があります。
代表的なものとして、熟成ハム、熟成ベーコン、熟成ソーセージ、地鶏肉などが挙げられます。
商品の生産者や生産場所、商品になるまでの過程で基準を満たし、生産情報を公表している牛肉や豚肉、豆腐、養殖魚などが対象です。
参考記事:農林水産省 JAS
RSPO
「RSPO」は、パーム油について、生産から販売まですべて管理し、持続可能な生産をしていることを証明するための認証マークです。
パーム油は、他の植物油と比較して、単位面積当たりの収穫量が多いのが特徴で、価格も安定しているため、世界で最も生産されている植物油となっています。
ただし、パーム油の原料となるアブラヤシは、生息域が赤道直下の熱帯地域のみとなっているため、パーム油の生産には熱帯雨林の伐採がともないます。
このパーム油の生産が原因で、インドネシア・スマトラ島の森林の約56%、ボルネオの熱帯雨林の約40%が消失しました。
このような背景から、パーム油を管理するRSPOが設立されました。
RSPOの対象商品
RSPOの対象商品としては、主にパーム油を使用した商品が該当します。
国内での具体例としては、カルビーの主力商品である「ポテトチップス」がRSPO認証を取得しました。
他には、生協が販売しているインスタントのカップ麺にもRSPO認証を取得しているものがあります。
パーム油を使用した商品は多いため、RSPOの対象商品は今後増えていくものと期待されます。
参考記事:Roundtable on Sustainable Palm Oil
その他のサステナブル認証マーク
ここまで、代表的なサステナブル認証マークについて解説しましたが、その他のサステナブル認証マークについて、簡単に解説します。
持続可能な森林管理の促進を目指すものとして「PEFC認証」があります。
森林生態系の健全性と活力の維持、森林の生産機能の維持・促進などが認証の基準です。
「リーピングバニー」は、化粧品や日用品などが対象の認証マークで、製造過程で動物実験がおこなわれていないことを証明しています。
認証を受けるには、動物実験をおこなわないだけでなく、動物実験をおこなった原料も使用しないことが要求されます。
「コスモス認証(COSMOS認証)」は、オーガニックコスメの品質を認証する制度です。
有機農法で生産された原料を使用し、環境を尊重することが求められ、遺伝子組み換え技術や動物実験も禁止されています。
日本において有名な認証マークとして「エコマーク」があります。
エコマークは対象が幅広く、日用品や家電、各種サービスなどが対象の認証マークです。
エコマークの基準は、商品のライフサイクルに注目しているのが特徴で、資源の採取から製造、流通、消費、リサイクル、廃棄までのすべての過程で環境評価基準を満たしている必要があります。
サステナビリティの3つの柱
サステナビリティには3つの柱が存在し、経済発展、社会開発、環境保護の分野で定められています。
経済発展としては、環境や社会問題の解決につながる商品を製造・販売することや、環境や社会に配慮した経営が対象です。
社会開発としては、社会サービスを改善しながら発展させていくことや、教育機会の平等、多様性のある働き方の推進などが挙げられます。
環境保護としては、脱炭素社会への取り組み、再生可能エネルギーの活用、海洋汚染対策、森林の保護など、地球環境を未来に残していくための活動があります。
サステナビリティの3つの柱についての詳細は、以下の記事を参考にしてみてください。
関連記事:サステナビリティとは?SDGsとの違いや意味・企業の取り組み事例を解説!
サステナビリティの具体例は?
現在、サステナビリティは、さまざまな分野で展開されています。
ここでは実際におこなわれている具体例を、衣服、食物、住居の3つの観点から解説します。
衣服
生活にかかせない衣類は、ファッション業界は世界規模で大きな産業となっていて、過剰な在庫や廃棄といった問題があります。
サステナビリティとして、着なくなった衣類を回収して新しい衣類にする「アップサイクル」という仕組みがあります。
これは、古い衣装を資源として扱い、再利用するという新たな循環の取り組みです。
また、一着の服をより長期間着ることができるように服作りをすることや、衣類を修繕する「リペアサービス」の普及が期待されています。
他にも、衣服だけでなく、カーテンなどのファブリックでも同様の取り組みがあり、リサイクル素材100%のカーテンや、ウレタンの端材で作ったクッションなど、すでに身近な商品に多く展開しています。
食物
食物についてもさまざまな問題があり、毎日大量の食物が破棄されているという、フードロスが大きな問題となっています。
食物でのサステナビリティの取り組みとして注目されているのは、店頭に並べることができない食品を、必要な人に届けるという「フードバンク」という仕組みです。
食品の外箱に傷がついたり、賞味期限が近くなったものは店頭から撤去されますが、食品そのものには問題ありません。
フードバンクでは、このような食品を回収し、必要な人に届けることで、フードロスを削減するという取り組みです。
また、生産者側も、生産方法を持続可能なものに変更しています。
例えば、水産業では持続可能な方法で漁をしたり、養殖する取り組みがあります。
関連記事:サステナブルフードとは?注目される理由や食品の例も詳しく解説!
住居
住居の分野では、太陽光発電や高効率な設備がある省エネルギーな住宅を導入することで、環境に配慮する取り組みがあります。
また、建物に木材を積極的に取り入れることで、資源を有効活用でき、林業の後押しも可能です。
他にも、建物全体を木造化しない場合でも、サッシに木材を採用するという企業もあり、企業スタイルに合わせて、資源を効率よく使えるように取り組んでいます。
サステナブルに取り組む企業や団体

現在、サステナブルに取り組む企業や団体が増えてきています。
ここでは、その事例をいくつかご紹介します。
自動車メーカーの日産では、「NissanSustainability2022」という名前でサステナブルに取り組んでいて、2022年度までに二酸化炭素の排出量を2000年度と比べて40%削減することが目標です。
その対策としては、地球温暖化や大気汚染の原因となっている自動車の排気ガスを削減するため、電気自動車の開発を推進しています。
大手アパレルブランドのユニクロでは、「プラネット(地球環境)」「ソサエティ(地域社会)」「ピープル(個性)」を3つの柱としてサステナブルに取り組んでいます。
エコバックを普及させるなどの方法で、持続可能性の実現を目指すのが目的です。
大手コーヒーチェーン店のスターバックスでは、使用しているコーヒーの栽培だけでなく、文化や地域社会において、サステナブルな取り組みをおこなっています。
具体的には、フェアトレード認証を取得したコーヒー豆の使用、生産者支援、コーヒー豆のかすのリサイクル、日本の伝統技術を活かした商品開発などがあります。
大手ゼネコンの大林組では、サステナブルの実現のための具体的なアクションプランとして、「Obayashi Sustainability Vision2050(OSV2050)」を策定し、2040年から2050年の目標と事業展開の方向性を定めました。
北海道大学では、持続可能な社会の実現に貢献する研究や教育の推進を目指すため、「サステナブル・ウィーク(SW)」という事業を実施しました。
具体的には、サステナブル関連の問題をテーマとしたシンポジウムやワークショップなどを開催することで、より良い未来の実現のために議論をおこなっています。
さらに詳細な企業の取り組みについては、以下の記事を参考にしてみてください。
関連記事:サステナビリティ企業とは?SDGs目標達成に重要な取り組みや活動も紹介
まとめ
ここまで、サステナブル認証マークの種類や意味、メリットなどについて解説しました。
現在、多くの分野においてサステナブルな活動ができているかを認証する制度があり、企業側もその認証を取得するために活動しています。
認証マークがあることで、企業側はサステナブルに配慮していることをアピールでき、消費者側としてはサステナブルに貢献している商品かどうかを判断しやすくなるというメリットがあります。
今後、サステナブルな活動をおこなう企業が増えてくると予想されるため、消費者側としても認証マークのついた商品を選ぶなどの行動で、サステナブルに貢献することが可能です。